主 催 株式会社インプレッション・ラーニング
日 時 2021年11月15日（月）13時～16時30分
参 加 方 法 オンライン受講
定 員 1社1名限定
（定員になり次第、お申し込みを締め切ります）
受 講 料 受講料 無料
参加対象者 人事部、コンプライアンス部、内部監査部 研修企画担当者限定
※監査役、顧問、個人の方、同業他社お申込不可
あきらめムード、言っても変わらない、モノが言いにくい、上に逆らえない人間関係、失敗しない仕事しかしない。 部下は見ています。
「悪い情報が現場から上がらなかった」 多くの組織的不正の謝罪会見に共通するキーワード。どの企業も、社員は優秀かつ勤勉であり、また、平均的に道徳心の高い集団です。先進的なガバナンスの仕組みも導入し、コンプライアンス教育も行っている企業ばかりです。それでも組織内では悪い情報が上がらない、組織的不正を防げていないという点に着目することが重要です。「悪い情報ほど上司に言いにくい」、「上司に言っても変わらない」、「あきらめムードの職場」を、本気でまっとうな職場に変えるために、経営者、管理職、リーダーがこれだけは覚えて欲しい、組織力を高めるマネジメント法ををご紹介します。
真剣に、我が社に欠けていることはないか、本当に自社のリスクマネジメントは中身が伴っているのか、と自らに問いかけ続けている方は、是非ご参加ください。
きっと得られるものがあると存じます。
※このセミナーは、コミュニケーションスキルのように直ぐ職場で活用できる内容ではありません。 マネジメントに求められる深い思考力や経営の着眼点をご紹介します。
役員、管理職クラスの方が一般的な研修の対象者となります。
プログラム
・なぜ、超一流企業で大勢の人を巻き込んだ幼稚な不正が起きるのか？
・組織的不正が起きないために知っておくべき３つのキーワード
２．これだけは覚えて欲しい、正しい情報が上がる組織を整えるマネジメント
・リスク管理の究極の目的は「事件、事故を起こさないこと」ではない
・リスク管理とは「先に手を打つこと」
・目標管理とリスク管理は、常に表裏一体の関係
３． 信じがたいと思いますが、会計と経営を学ぶことで企業不祥事の本質が分かる
・部門損益、営業利益率しか見ていない日本の管理職がもたらす弊害 他
16：30 終了
慶応義塾大学商学部卒業。1987年、英和監査法人（現在、あずさ監査法人）に入所。監査業務、外資系金融機関向けコンサルティング業務等に従事。 監査法人退職後、有限会社吉成コンサルティング 代表取締役就任。国内大手企業向けコンサルティ ング、各種会計アドバイザリー業務等に従事。 会計分野の企業研修講師。
不祥事や組織的不正が起るメカニズムとは
セミナー受講生の声
自分たちの仕事のやり方を「アカウンタビリティ」を意識した行動に変えていくことで、働きやすい職場になることを学んだ。これがコンプライアンスの大切であることに気づかされ、また「インテグリティ」、言動行動が首尾一貫させる意識を持って仕事を行っていく必要性を痛感した。
（40代男性 住宅メーカー）
自らに課された責任を、能動性をもって果たすことの重要性や、それには生まれ持った素質だけではなく、繰り返しの仕事を通じた訓練が必要であるということがとても私自身の中に腑に落ちて印象的だった。
自分自身にも浸透させ、私の部下にも伝え共有したい内容である。
（50代男性 運輸業）
吉成講師の研修は具体例や身近な例が多く、内容も分かりやすく、研修時間があっという間に感じました。コンプライアンスの新しい切り口が本当に新鮮だった。
（30代女性 総合商社）
会社の中で責任を果たすということは損失を背負うことであり、責任を果たすという意味の本質を正しく理解し、なぜ上司に正しい報告を上げなければコンプライアンスにかなう行動とは言えないのかが腑に落ちた。
（20代女性 化学品メーカー）
セミナー概要
■主 催 株式会社インプレッション・ラーニング
■日 時 2021年11月15日（月）13時～16時30分
■参 加 方 法 オンライン受講
■定 員 定員1社1名限定
（定員になり次第、お申し込みを締め切ります）
■受 講 料 無料（個人の向学目的の参加はお断り致します）
■参加対象者 人事部、コンプライアンス部、内部監査部 研修企画担当者限定
※監査役、顧問、個人の方、同業他社お申込不可
■お申し込み方法 下記セミナーに申し込むボタンをクリックしてください。
※同業他社、及び同業他社と類推する法人、個人の方はお申込み出来ません。
申込書の部署名ご記入欄において、教育研修主管部署と明らかに確認が出来ない場合、及び、不明瞭な場合、ご連絡差し上げ、確認させて頂くことを予めご了承ください。
※Zoom及びZoom（ロゴ）は、Zoom Video Communications, Inc.の米国、その他の国における登録商標または商標である。
